[転載]日テレ上重聡アナが在日朝鮮人でABCマート創業者の三木正浩から1億7千万円マンション利益供与

ABCマート創業者の三木正浩（在日朝鮮人■本名：姜正浩）【有力スポンサー】から「1億7千万円マンション」利益供与を受けていた日テレ「スッキリ!!」新司会・上重聡アナウンサー

日テレ「スッキリ!!」新司会・上重聡アナウンサー、有力スポンサーから「1億7千万円マンション」利益供与（週刊文春）

http://shukan.bunshun.jp/articles/-/4975
日テレ「スッキリ!!」新司会・上重聡アナ
「1億7千万円マンション」利益供与

甲子園のヒーローはどこで道を誤ったか

 日本テレビの情報番組「スッキリ!!」の新司会に抜擢された上重聡アナウンサー（34）が、昨年、自宅マンションを購入した際、有力スポンサーから多額の融資を無利息で受けていたことが、「週刊文春」の取材により明らかとなった。報道機関である民放の社員がスポンサーから金品などの便宜を図ってもらうこと自体、重大なコンプライアンス違反であり、上重アナの行為は日テレの社員就業規則の懲戒事由に該当する可能性がある。

 融資をしていたのはABCマート創業者の三木正浩氏（59）。三木氏は週刊文春の取材に対し、物件を紹介し、購入を勧めたのは自分だと述べた上で、「よかれと思ってやったことで迷惑をかけてしまった。本人と話をしてすぐに（物件の）売却処理をします」とコメントした。

 日テレ広報・IR部は、〈当社アナウンサーの上重聡が、ABCマートの三木元会長と個人的に面識があるとは聞いておりますが、それを理由に当社がABCマートに対し、特別な便宜を図った事実は一切ありません。そのほか上重個人にかかわるご指摘については、確認のうえ問題があれば適切に対処します〉と回答。上重アナの番組司会者としての資質や、メディア人としての倫理が問われる問題となりそうだ。

＞日本テレビの情報番組「スッキリ!!」の新司会に抜擢された上重聡アナウンサー（34）が、昨年、自宅マンションを購入した際、有力スポンサーから多額の融資を無利息で受けていたことが、「週刊文春」の取材により明らかとなった。報道機関である民放の社員がスポンサーから金品などの便宜を図ってもらうこと自体、重大なコンプライアンス違反であり、上重アナの行為は日テレの社員就業規則の懲戒事由に該当する可能性がある。


融資の金額は、１億７千万円であり、年間５００万円ずつ返済しても元金返済だけで３４年かかる。

１億７千万円の融資なら、借用書とか金銭消費貸借契約書などを交わしているはずだが、それがなければ「融資」ではなく、 丸々供与したことになる。

１億７千万円は事実上の供与だった可能性が高い。

仮に、本当に融資だったとしても、現在の住宅ローンの最も低い金利となる「変動金利」が０．６％～１．３％であり、この超低金利が３４年間継続したとしても２千万円～４千万円くらいの金利が免除されたことになる。

したがって、本当に融資だったと仮定しても、少なく見積もって２千万円～４千万円くらいの金銭が供与されたことになる。

さらには、三木正浩（本名：姜正浩） が代表を務める資産管理会社「イーエム・プランニング」が所有する高級外車ベントレーを好きな時に自由に借りるなどの利益供与を受けている。

テレビ局の社員である上重聡が有力スポンサーから金品などの便宜を図ってもらったことは確実であり、これは重大なコンプライアンス違反で、社員就業規則の懲戒事由に該当する。

また、無申告なので、脱税の容疑がある。

国税庁の公益通報・相談受付はこちらから
https://www.nta.go.jp/sonota/sonota/koekitsuho/madoguchi/02.htm

これでは悪徳政治家の「政治と金」の問題なんて批判できっこない。





＞融資をしていたのはABCマート創業者の三木正浩氏（59）。三木氏は週刊文春の取材に対し、物件を紹介し、購入を勧めたのは自分だと述べた上で、「よかれと思ってやったことで迷惑をかけてしまった。本人と話をしてすぐに（物件の）売却処理をします」とコメントした。


ABCマート創業者の三木正浩は、在日朝鮮人だ！（本名：姜正浩）

http://npn.co.jp/article/detail/77740495/
（一部抜粋）
　「三重県生まれの三木会長は四日市や愛知県の北朝鮮系民族学校を卒業した経歴を持つ。TBS騒動の渦中ではチマチョゴリ姿で挙げた結婚式の写真がインターネットに掲載され、一部で話題を呼んだこともある。三木氏は村上ファンド事件の時に、東京地検特捜部から事情を聴かれているんです。当局に北朝鮮との何らかの具体的関係を掴まれたからかも知れません」(社会部記者)

現在はABCマートが上場したので法人税を支払っているが、もともとは在日朝鮮人の会社だったのでABCマートが大きくなって市場を支配するまでは、法人税を払っていなかった。

また、ABCマート創業者で在日朝鮮人の三木正浩（本名：姜正浩）は、日本人従業員を安い給料で奴隷のようにこき使って利益を上げてきたことでも有名だ。

「在日特権」の代表格である【脱税特権】とは、現在でも朝鮮総連傘下の在日朝鮮商工会の会員などは、税務署に確定申告をせず、在日朝鮮商工会（民団系機関）に確定申告し、何でもかんでも必要経費として認められるために法人税を殆ど払わずに済む特権のことだ。。

在日朝鮮人（在日韓国人）企業は法人税を払わずに済むため、法人税を払っている日本人の会社と商売で競争すれば間違いなく競争に勝つことができる。

ABCマートや、青山商事や、ドン・キホーテや、モンテローザ（「白木屋」、「魚民」、「笑笑」など）などの在日朝鮮人企業は、今でこそ大企業となったので、法人税を支払っているが、大きくなって市場を支配する以前は法人税を払っていない。

しかも、これらの在日企業は、いずれも日本人従業員を安い給料で奴隷のようにこき使って利益を上げてきたことでも有名だ。

在日企業が法人税を払っていない「在日特権」（脱税特権）について、改めて説明しよう！

在日朝鮮人と在日韓国人の商工人（会社経営者）は、税務署に確定申告をしていない！

これは、嘘のような本当の話だ！

私も国税局職員の友人に確認した紛れもない事実（現実）だ！

では、在日朝鮮商工人たちは、どうしているのか？！

在日朝鮮商工人たちは、税務署に確定申告をせず、在日朝鮮商工会に申告しているのだ！

その際に、在日朝鮮商工人たちは、朝鮮総連への寄付や、高級車や海外旅行などにかかったカネを「必要経費」として申告する。

在日朝鮮商工会の税理士は、在日朝鮮商工人たちの朝鮮総連への寄付やベンツや海外旅行などにかかったカネが仕事とは無関係であっても、アッサリと「必要経費」として認めてしまう。

その結果、在日朝鮮商工人たちは、法人税を殆ど払っていない。

在日朝鮮商工会は、在日朝鮮商工人の確定申告を取りまとめて申告しているが、在日朝鮮商工会が在日朝鮮商工人たちの使ったカネを何でもかんでも必要経費として認めるため、朝鮮商工人たちは殆ど法人税を納めていない。

在日朝鮮商工人が、何か他に余ほど悪い事をして、調査されない限り、そのような脱税行為は発覚しない。

この【在日朝鮮商工人は税務署に確定申告せず、在日朝鮮商工会が在日朝鮮商工人の確定申告を取りまとめて行う】という【在日特権】（脱税特権）は、1976年（昭和51年）、社会党の立会いのもとで、国税庁が在日朝鮮人商工連合会と交わした驚くべき合意によって可能となっている。

在日朝鮮商工人の当該【在日特権】（脱税特権）に関する資料は次のとおり。

1991年2月に朝鮮総連が発行した朝鮮語冊子「朝鮮総聯」の中で「総聯は日本当局の不当な税務攻勢を是正させ、税金問題を公正に解決するためにねばり強く闘争した。この努力の結果として、1976年に在日朝鮮人商工連合会と日本国税庁の間で税金問題解決に関する5項目の<合意>が成立した。その基本内容は、在日朝鮮商工人の税金問題はすべて朝鮮商工会と日本税務当局との合意によって公正に処理するというものである」と記されている。

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1967年（昭和42年）、東京在住の総連商工人、具次龍氏の脱税容疑で、国税当局は氏の取引先である朝銀の前身、同和信用組合に資料の提出をもとめた。
同和信組はこれを拒否した。国税局は強制捜査をおこなうことにした。ところが同和信組はシャッターをおろし捜査を実力で阻止した。国税局は機動隊をともなって、バーナーでシャッターを焼き切り、強制捜査を実施した。
これを契機に総連は、全国の総連系在日朝鮮人多住地域の税務署に「抗議行動」をかけた。各地の税務署で業務妨害が発生した。このとき日本政府は、国家公務員たる税務署員にたいする公務執行妨害でこれを取り締まろうとしなかった。
国税局と具次龍氏との脱税に関する和解は1976年（昭和51年）に成立した。その後、国税庁と朝鮮商工会との税金に関する「合意」なるものが交わされた。
この具次龍氏の事件以来、総連は気に入らないことが起きると行政官庁やマスメディアなどに「抗議」という名の「暴力」を公然とふるうようになった。私は1967年の「抗議行動」を、第2次世界大戦後、日本が総連の暴力に屈した恥ずべき日と記録している。

『日本外交はなぜ朝鮮半島に弱いのか』佐藤勝巳著
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利益と同額の金額を「必要経費」（損金）として計上して提出すれば、税金は発生しない。

つまり、脱税しようと思えば簡単に出来る【脱税特権】だ。

実例として平成元年（１９８９年）国会予算委員会議事録の在日優遇税制に対する自民党・浜田幸一議員の質問を紹介しよう。

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116回-衆-予算委員会-05号 1989/10/17

浜田（幸）委員
　これは誤解があるといけませんので次の質疑の前に明確にしておきたいことは、パチンコ業界の中にもまじめな方と不まじめな方があるということも私は承知の上で質問をしていることでございますので、記憶にとどめておいていただきたいと思います。
　次に移らしていただきますが、これは健全な娯楽産業として発展を願っている国民大衆にとっては非常に不愉快なことだと思いますね。
　ここで私は、参考に一人の人物についてお聞きをしておきたいと思います。
ぜひ的確にお答えをいただきたいと思います。
　その方のお名前は、日本の名前で柳勲さんといいます。これは最初でございますから敬称を使わせていただきます。朝鮮名を姜勲さんといいます。ここから先は敬称を省略して質問いたします。この人は全遊連を牛耳っている大物と聞いていますが、本当ですか。お教えいただきたいと思います。

森廣政府委員
　お尋ねの柳勲氏は、今年の八月二十七日まで全国遊技業協同組合連合会の副理事長、また同組合の親睦団体である全遊連関東地区協議会の会長の要職にあった方でございます。

浜田（幸）委員
　というと、人の社会でよく言う北朝鮮関係のドンと思って間違いありませんか。

城内政府委員
　お答えします。
　ドンというのはスペイン語だそうでございまして正確にはわからないのでございますが、ただいま御質問の人物は栃木県の朝鮮人商工会の会長をしております。
朝鮮人商工会は朝鮮総連に加盟している団体と承知しております。

浜田（幸）委員
　私も使いつけない言葉で質問をして大変失礼いたしました。
どこの国の言葉か知らないのですけれども、本当に申しわけないと思っております。この点は、委員長、的確に記録に残しておいていただきたいと思います。
　そこからお伺いをいたすわけでありますが、なぜ私がドンという言葉を使ったかということでございます。私の調査によれば、彼はあなたの言われるとおり小山市の名士であり、彼の経営する会社は次のとおりだと言われております。株式会社プラザ・ヒカリ、売り上げ十五億六千八百五十万円、昭和六十年―六十三年五月、納税額四十八万円。有限会社銀星会館、売り上げ七千四百四十六万円、納税額ゼロ。ヒカリ観光、昭和六十一年七月―昭和六十二年六月、売り上げ二十億四千七百万円、納税額ゼロ。
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▼小山市のとある在日朝鮮人が経営する会社の売上と納税額▼

株式会社プラザ・ヒカリ売上 １５億６８５０万円 → 納税額４８万円

有限会社銀星会館　売上 ７４４６万円 → 納税額 ０円

ヒカリ観光　　 売上 ２０億４７００万円 → 納税額 ０円
――――――――――
常識的に言ってこのような申告状況はおかしいのではないかと思いまして、それでも生きていられるのですから、よほどドンではないかと思ってドンという言葉を使わせていただいたのでございますが、特定権力者であることは間違いありませんか。これは国税当局にお答えをいただきたいと思います。

岡本政府委員
　税務の面からお答え申し上げますのは限られているわけでございまして、特に今先生御指摘の売上額あるいは税額、御発言ございましたけれども、我々、常に個々の業者につきまして所得が幾らであるとか納税額が幾らであるとかいうことも、こういった席では発言を差し控えさせていただいておりますので、どうぞ御容赦いただきたいと思っております。
――――――――――

http://www.yuriko.or.jp/history/tyougin
小池ゆりこの朝銀問題特集
http://www.yuriko.or.jp/bn/column-bn/colum99/corum990819.shtml
「理由なき『朝銀救済』を糾す！」(1999.8.19)　コラム
（一部抜粋）
五箇条の御誓文

　それにしても、総聯絡み、朝銀絡みとなると、どうも我々は腰が引けてしまうようである。朝銀大阪の検査しかり、万景峰号の監視もしかりである。
　もう一つの例として、昨年１１月に新聞紙上でも報じられた“五箇条の御誓文”の件も改めて委員会の席上で取り上げた。これは、２３年前に当時の社会党衆議院議員が仲介をし、国税庁と総聯の傘下団体、在日朝鮮人商工連合会（朝鮮商工連）の間で取り交わされたとされる五項目の合意のことである。
　その五項目とは以下の通りである。

１．朝鮮商工人のすべての税金問題は、朝鮮商工会と協議して解決する。
２．定期、定額の商工団体の会費は損金（必要経費）として認める。
３．学校運営の負担金に対しては前向きに解決する。
４．経済活動のための第三国旅行の費用は損金として認める。
５．裁判中の諸案件は協議して解決する。

　これらの合意に基づき、商工連は団体交渉権の成立を主張、確定申告や税務調査への対応は原則として個人で行なわず、商工会を窓口にして行なっている、という。つまりは、商工連の印鑑さえあればノーチェックで必要経費として通してくれる、などという話は、総聯を少しでも知る人間ならば皆知っていることである。国税庁は不満そうな顔付きで「特定団体とのいかなる合意も存在しない」と合意そのものの存在を真っ向から否定した。それは、そうだろう。そんな不公平を明らかにしたら、真面目な納税者が反乱を起こす。

　しかし、国税庁がどんなに否定しても、相手である商工連の梁守政氏は「絶対に既得権は守る」と高らかに宣言し続けている。これはいったい、どういうことなのか。そもそも基本的に、彼らには納税の義務感がない。日本に納税するよりは、肉親、親戚のいる北への送金こそが愛国事業と考える。　わが国の真面目な中小零細企業に対し、長時間かけて税務調査が入り、御土産と称してなにがしかの追加徴税を行なう税務署だが、相手が束になってかかってくると急に気弱になるようでは、フェアではないし、大局的な国家のコストとして、割りが合わないではないか。

その後、韓国民団も同様の【在日特権】（脱税特権）を有するようになった。

現在、税務署は、在日朝鮮人と在日韓国人の経営者が提出する書類に、在日朝鮮商工会や在日韓国商工会議所のはんこが押されてあると、何も言えない。

法人税を払わずに済む在日朝鮮人の企業と、法人税を払わなければならない日本人企業が商売で競争したら、間違いなく在日朝鮮人の企業が勝つ。

しかも、在日朝鮮人は、日本人従業員を人と思っていないので安い給料で奴隷のようにこき使って利益を上げる。

在日朝鮮人が創業して経営してきたABCマートや、青山商事や、ドン・キホーテや、モンテローザ（「白木屋」、「魚民」、「笑笑」など）などは、そうして市場を席巻・支配して会社を拡大してきた。

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通名を悪用し端末不正売買！韓国人逮捕・通名は犯罪の温床・在日特権の外国人学校保護者補助金制度
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なお、ABCマート創業者の三木正浩（在日朝鮮人■本名：姜正浩）の娘は、フジテレビに就職している。

ABC会長の娘 三木絵里加 現在はフジテレビコンテンツ事業部に所属
長女は、フジテレビにコネ入社
長男は、TBS にコネ入社

在日朝鮮人がテレビ局に優先的に就職できることも、「在日特権」の一つだ！

NHKやTBSやフジテレビや電通やテレビ制作会社などのテレビ業界では、明らかに朝鮮人や韓国人の方が就職で優遇されている。
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「在日はプレミアな存在」テレビ朝日外報部デスク李志善（リ・チソン）の言葉・報ステ出演・在日特権
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＞日テレ広報・IR部は、〈当社アナウンサーの上重聡が、ABCマートの三木元会長と個人的に面識があるとは聞いておりますが、それを理由に当社がABCマートに対し、特別な便宜を図った事実は一切ありません。


日テレがABCマートに対し、特別な便宜を図っていないということは、なかなか証明できることではない。

正社員である上重聡アナウンサーが、ABCマート創業者の三木正浩（在日朝鮮人■本名：姜正浩）から1億7千万円のマンションの利益供与（融資としても２千万円以上の金銭供与）を受けていたこと自体が許されないことだ。




（参考）

http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q14101599924
（一部抜粋）
ABCマートは、創業者で会長だった三木正浩氏（現在は引退）が三重県出身で小・中学が三重県四日市の朝鮮初級中級学校、高校が愛知朝鮮高校だったらしく（後に享栄高校に転校し→東邦短大卒）、前に社長をしていた金城正宏氏も同じく四日市の朝鮮学校卒だったそうですから、創業者は在日北朝鮮人であったようです（数年前にABCマートがTBSの株の買占めで話題になったとき、『三木会長は本名を姜正浩という在日北朝鮮人』という話も出ていました）。

ABCマートも現在は株式を公開して上場してはいますが、大株主は今も三木氏一族と三木氏の個人企業のようですから、在日北朝鮮人に関わりの深いという意味では在日北朝鮮系企業ともいえるかもしれませんね（北朝鮮の資金で経営されているという話ではありません）。

http://awabi.2ch.net/test/read.cgi/company/1244207417/
428 ：キムチ：2014/06/23(月) 19:20:45.42 ID:5m2biZbb0
この会社の創業者（在日朝鮮人）は長者番付にランクインしたこともある。
シナチョンが作ったペラペラな靴を日本人に奴隷労働させて富を得たわけだ。

在日経営者の多くが日本人に奴隷労働を強いて自分たちは遊んで暮らしている。
そして在日経営者の会合ではどれだけ日本人を奴隷労働させているか自慢しあっている。

もう日本は在日朝鮮人支配層の奴隷状態なんだよ。


434 ：名無し：2014/06/29(日) 20:58:37.21 ID:wd9K5f/O0
経営陣の多くが朝鮮系の人みたい
店長の多くも日本人じゃないんだってね
だから社員やバイトを怒鳴ったり暴力ふるったりが当たり前なんだろうね
早く辞めたほうがいいよ

元社員より



▼一刻も早く潰すべき、悪徳、反日、売国、在日企業
（不買運動などが展開されている模様）
NHK
TBS
フジテレビ
テロ朝
電通
毎日新聞（スポニチ）
朝日新聞
朝鮮玉入れ（パチンコ）関連企業
サラ金（消費者金融）
ソフトバンク←全力不買運動！
ロッテ、ロッテリア←全力不買運動！
花王←全力不買運動！
ロート製薬←全力不買運動！
ファーストリテイリング（ユニクロ）←全力不買運動！
イオン（ジャスコ）←全力不買運動！
サントリー←全力不買運動！
ヤマダ電機
ローソン
アサヒビール
伊藤忠（グループ企業＝プリマハム、吉野家、ファミリーマート、FXプライムなど）
日本ＩＢＭ
栄光ゼミナール
ドンキホーテ
モンテローザ（白木屋、魚民、笑笑、月の宴、千年の宴）
ABCマート
本家かまどや
モランボン
叙々苑
リーブ21
コーエー
ニトリ
大塚HD（大塚製薬）
住友化学
オノデン
ソフマップ
吉本興業
シャープ　
NHK、TBS、フジテレビ、テロ朝、電通、毎日新聞（スポニチ）、朝日新聞、朝鮮玉入れ（パチンコ）関連企業、サラ金（消費者金融）、ソフトバンク、ロッテ、ロッテリア、花王、ロート製薬、ファーストリテイリング（ユニクロ）、イオン（ジャスコ） 、サントリー、ヤマダ電機、ローソン、アサヒビール、伊藤忠（プリマハム、吉野家、ファミリーマート、FXプライムなど） 、日本ＩＢＭ、栄光ゼミナール、ドンキホーテ、モンテローザ（白木屋、魚民、笑笑、月の宴、千年の宴）、ABCマート、本家かまどや、モランボン、叙々苑、リーブ21、コーエー、ニトリ、大塚HD（大塚製薬） 、住友化学、オノデン、ソフマップ、吉本興業、シャープ


▼早く潰れてほしい悪徳、反日、売国、在日企業
日テレ、テレ東、日経新聞、読売新聞、東京新聞、その他反日地方紙、ヤフー（Yahoo!Japan）、JT、味の素、積水ハウス、安楽亭、歌広場 （カラオケ）、漫画広場 （漫画喫茶）、朝日ソーラー、アイスター（アイレディース化粧品）、青山商事、ダイソー、マイクロソフト、JINRO、LG、ラオックス、伊勢丹、ＵＨＡ味覚糖、森永乳業のリプトン、亀田製菓、NTTドコモ、ベネッセなど

▼創価学会系企業（公明党を支持）
TSUTAYA、ブックオフ、養老の滝、東京ディズニーランド(オリエンタルランド）、宝塚歌劇団、AVEX、伊藤園、ヤマダ電機、馬車道（ファミレス）、スタジオアリス（写真屋）など

▼民主党系企業
ブリヂストン、イオン（ジャスコ）、京セラ

▼移民の大量受け入れを推進する「経団連」の加盟企業（自民党を支持）
トヨタ、キャノン、パナソニックなど大企業多数
（上記3社は、日の丸掲揚を見送った上海万博日本館の主な協賛企業）
また、住友化学は酷い売国企業だ。

▼首相の靖国神社参拝自粛や、全戦争犠牲者に対する無宗教の追悼碑建立を求めた「経済同友会」の会員企業
富士ゼロックス、日本IBMなど多数

転載元: 正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現