最後の一文を読み終えて安倍総理が深い礼をした直後、静寂が打ち破られ、
インドの国会議員が全員総立ちになり、長く拍手が鳴り止まなかった。
一方、日本では、内容どころか、演説の存在自体が、全く報道されなかった。
その後合計三頭の象を、インド政府は日本の動物園に寄付してくださるのですが、
それぞれの名前はどれも忘れがたいものです。
日本が不況から脱しようともがき、苦しんでいるその最中、
日本の「陽はまた上る」と言ってくれたのです。
これらすべてに対し、私は日本国民になり代わり、お礼を申し上げます。」
最後の一文を読み終えて安倍総理が深い礼をした直後、静寂が打ち破られ、インドの国会議員が全員総立ちになり、長く拍手が鳴り止まなかった。
いまだからこそ読むべき演説がある。それはすなわちこの２本に他ならない。
■インド国会における安倍総理大臣演説
「二つの海の交わり」
http://www.mofa.go.jp/mofaj/press/enzetsu/19/eabe_0822.html
アショカ王の治世からマハトマ・ガンディーの不服従運動に至るまで、
日本人はインドの精神史に、寛容の心が脈々と流れているのを知っています。
私はインドの人々に対し、寛容の精神こそが今世紀の主導理念となるよう、日本人は共に働く準備があることを強く申し上げたいと思います。
（中略）
私の祖父・岸信介は、いまからちょうど50年前、日本の総理大臣として初めて貴国を訪問しました。
時のネルー首相は数万の民衆を集めた野外集会に岸を連れ出し、
「この人が自分の尊敬する国日本から来た首相である」
と力強い紹介をしたのだと、私は祖父の膝下（しっか）、聞かされました。
敗戦国の指導者として、よほど嬉しかったに違いありません。
また岸は、日本政府として戦後最初のODAを実施した首相です。
まだ貧しかった日本は、名誉にかけてもODAを出したいと考えました。
この時それを受けてくれた国が、貴国、インドでありました。このことも、祖父は忘れておりませんでした。
私は皆様が、日本に原爆が落とされた日、必ず決まって祈りを捧げてくれていることを知っています。
それから皆様は、代を継いで、今まで四頭の象を日本の子供たちにお贈りくださっています。
ネルー首相がくださったのは、お嬢さんの名前をつけた「インディラ」という名前の象でした。
その後合計三頭の象を、インド政府は日本の動物園に寄付してくださるのですが、
それぞれの名前はどれも忘れがたいものです。
「アーシャ（希望）」、「ダヤー（慈愛）」、そして「スーリヤ（太陽）」というのです。
最後のスーリヤがやって来たのは、2001年の5月でした。
日本が不況から脱しようともがき、苦しんでいるその最中、
日本の「陽はまた上る」と言ってくれたのです。
これらすべてに対し、私は日本国民になり代わり、お礼を申し上げます。
（大略）
しかし演説の全文は、外務省のWebサイトにずっと掲載されていたのである。
そしていまも。
それでも読まない、という 人は、パンダでも見に行ってはどうだろうか。
靖国神社に奉納された感謝状 ↓
【日中】 もともと中国を信用してなかったトヨタやホンダやスズキは中国と「離婚」できるように準備をしていた。撤退に未練なし［11/20］
英紙フィナンシャル・タイムズは「日本車メーカーの中国市場からの撤退は、決して敗退ではない」とする専門家の分析を掲載した。
◆＜分析＞日本車メーカー、中国からの撤退に「未練なし」―英メディア
2012年11月16日、英紙フィナンシャル・タイムズ（中国語電子版）は、スイス大手銀行UBSのアジア自動車産業研究主管兼中国研究主管・侯延[王昆]氏の論説「日本車企業の進退」を掲載した。
以下はその要約。
尖閣問題をめぐり中国各地で大規模な反日デモが発生した9月以来、中国での日本車の販売は大きく落ち込んでいる。
10月の販売状況を見ても下降状態は回復するどころか、さらに悪化しており、この状況は日中関係が改善しないかぎり今後も続くと思われる。
そのため、世間では「日本車メーカーは意気消沈している」といった見方が一般的だが、私はそうは思わない。
日本企業の危機管理能力には頭が下がるし、危機に際して、うまく立ち回ることにより、優秀な企業は長期的に素晴らしい製品を生産することができるのだ。
日本車は08年の中国国内シェア30％をピークに下降を続け、今年8カ月の市場シェアは22％にまで下がった。
日本車メーカーの多くは、同じく日本車の日産やフォルクス・ワーゲン、ゼネラル・モーターズのように生産の拡大や、中国人消費者の好みに迎合した新型車の開発などを行っておらず、これがシェア低下の原因になっている。
日本の自動車メーカー7社のうち、日産を除く6社の中国戦略は積極的とは言い難いものだった。
なぜなら、これらの企業は合弁相手の中国企業に対しても、
日産は日本企業といっても実際は日本企業ではない。
仏ルノーが株式の36．8％を掌握しており、ルノー会長兼CEOのカルロス・ゴーン氏が社長に就任して10年になる国際企業だ。
このため、日産の中国戦略は他の日本車メーカーに比べて非常に積極的であり、現地生産、現地販売をモットーにしている。
トヨタ、ホンダ、スズキの3社は中国企業との合弁に際して、対等の立場を求められるのを嫌った。
しかし中国市場での成功を手に入れたい3社は、この市場に対して常に「つかず離れず」の関係を維持していたのである。
さらに中国政府の規定では日本企業に対し、合弁相手の中国企業への一定の技術譲渡を義務づけているが、前述の3社はそれを実行することはなかった。
尖閣問題が原因で、中国での日本車の販売が大きく落ち込んだのは事実だ。
さらに日中関係が悪化し、日本車メーカーが中国からの撤退を余儀なくされたとしても、
これらの企業は中国での投資分をすでに回収しており、たっぷり稼いで自分たちの技術はしっかりと守り通した完全な勝利者なのである。
20年に及んだ合弁政策で、中国の自動車メーカーはただ生産することだけを学んだ。
技術やブランド、製品から離れてしまった自動車メーカーは単にスクラップ置き場でしかない。
つまり未練があるのは日本の自動車メーカーではなく、中国の自動車メーカー側ということだ。
さて、国民の知る権利は？ マスゴミ各社はどう答えるのか？
モディ首相
インドのモディ首相は１日夜の安倍晋三首相との夕食会で、
極東国際軍事裁判（東京裁判）で判事を務め、被告全員の無罪を訴えたパール判事の話題に触れ、
その功績をたたえた。
モディ氏はスピーチで
「インド人が日本に来てパール判事の話をすると尊敬される。自慢できることだ。
パール判事が東京裁判で果たした役割はわれわれも忘れていない」
と述べた。
インドのパール判事は東京裁判に対する意見書で、
戦勝国が事後法により敗戦国を裁くことに疑問を 提起し、原爆投下を批判した人物として知られる。
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140902/plc14090211220011-n1.htm
174： 逆落とし(SB-iPhone)＠転載は禁止 :2014/09/02(火) 15:27:25.24 ID: 1FemXXTUi
パール判事が唯一の国際法の専門家だったってこと。
専門家が被告全員無罪と言ってるのに、
その他の専門家じゃないやつらが
戦犯として捌いたっていう出鱈目。
ちなみに、東京大空襲を指揮したカーチスルメイには、勲一等旭日大綬章がいろいろあって
贈られることになったが、
昭和天皇は親授を拒否されて、
異例中の異例の措置として、 空自の入間基地で当時の航空幕僚長が授与するという出来事もあった
豆な
ちなみに、カーチスルメイに、勲一等旭日大綬章工作したのは、卑怯者・源田実な